会計原則

会計原則について

1,真実性の原則(principle of true and fair view)

三つの前提

１）すべての取引を記録する網羅性

２）取引の存在を証明する証拠を備え、帳簿記録から容易に証拠を検索できる検証性

３）帳簿記録から財務諸表を組織的に作成できる秩序性

2,正規の簿記の原則(principle of orderly bookkeeping)

（複式簿記）

3,資本と利益の区別の原則(principle of distinction between capital and earnings)

これは企業財務の健全性を保つために要請される原則で、タコ配（資本を利益として食いつぶすこと）や、逆の場合として 利益隠しといった不健全な経理操作を防ぐことで、企業の永続と発展を期待するものである。

4,明瞭性の原則(principle of fair disclosure)

財務諸表自体を明瞭で分かりやすいものにすると同時に、附属明細表などをを利用して 必要な情報を補足しなければならない。

その使命実現のために、財務諸表自体を明瞭で分かりやすいものにすると同時に、附属明細表などをを利用して 必要な情報を補足しなければならない。

財務諸表での明瞭性の実現

総額での表示（総額主義）

費用と収益の対応表示

分かりやすい科目区分と配列による表示

財務諸表の注記、附属明細表による明瞭性の実現

重要な会計方針の開示

重要な後発事象の開示

その他の重要事項の注記

5,継続性の原則(principle of continuity)

いったん採用した会計処理方法は正当な理由がない限り変更してはならない。

6,保守主義の原則(principle of conservatism)

会計処理を行う場合に二つ以上の方法があったらより慎重な方法を選ぶべき。

「損失は予想すれども利益は予想すべからず」という思想はこの原則に立脚している。これは、貸倒引当金の手当や一部の資産に対して低価主義を採用して評価損を計上する一方、資産に対して原価主義を採用して評価益の計上を抑え、収益に対しては未実現利益の計上を抑えること等を指す。

7,単一性の原則(principle of consistency

財務諸表は提出先や利用目的によって形式は異なるのですが、単一性の原則では、すべて同一の会計帳簿から作成されなければならないとしています。

8,重要性原則

たとえば、鉛筆のような消費品について本当に厳密に会計処理するならば、購入時に、

dr文房具（資産）100　cr現金100

と言う仕訳を起こし、使用分に応じて、

dr消耗品10　cr文房具10

という仕訳を起こさなければならない。しかし、このような取引は財務諸表の利用者にとっては重要でないと考えられるため、購入時費用として計上することが許されます。

参照

[1]http://ja.wikibooks.org/wiki/企業会計原則（一般原則）#.E8.B3.87.E6.9C.AC.E5.8F.96.E5.BC.95.E3.83.BB.E6.90.8D.E7.9B.8A.E5.8F.96.E5.BC.95.E5.8C.BA.E5.88.86.E3.81.AE.E5.8E.9F.E5.89.87

[2]経理・財務知識の再入門講座